Man And Woman In Data Centre

IT・テクノロジー領域に特化して採用と転職のサポートを提供するComputer Futuresは、セキュリティベンダーを中心とした外資系IT企業へ転職をお考えの皆様に向けた情報発信の場として、第二弾となるウェビナーを開催いたしました。今回のウェビナーでは、転職活動において求人応募からオファー(内定)に至るまでの各ステップにおける注意点を、候補者様からよく訊かれる質問にお答えする形でご紹介しました。

当社は、サイバーセキュリティ分野の中でもエンジニアやプリセールスなどテクニカルなポジションを専門に担当するコンサルタント2名(安達Ladley)と営業やマーケティングなどのコマーシャルポジションを専門に担当するコンサルタント2名(伊藤Vu)からなるチームを設けています。エンジニアとして、または営業・マーケティング職で外資系IT企業への転職をご検討中の皆様、ぜひご覧ください。

ウェビナーの録画の様子はこちらからご覧いただけます。

 

ウェビナーの概要を以下でまとめております。

Q. 転職を繰り返すと、いわゆるジョブホッパー」として次の転職の際に不利になってしまうのではないかと不安です。ジョブホッパーとみなされる基準は何かあるのでしょうか

A. 6か月以内の退職の場合は疑問を持たれることが多いですが、外資系ITの世界では12年単位での転職を繰り返す方は珍しくありません。また、転職の回数や期間よりも「なぜ転職をしたのか」という理由が大切であり、退職理由が適正であれば問題ない場合が大半です。また、外資系IT、特にサイバーセキュリティ分野は動きの早い分野でもあるため、45年以上同じ職場に留まっている場合は、より良いチャンスを逃してしまっている可能性も考えられます。

皆様のご経歴や退職理由に加えて、スタートアップ企業であれば比較的寛容であったり、営業職の場合はコロナ禍で影響を受けた企業も多いため、それを理由とした短期間での転職には理解を示してくれたりと、企業ごとに反応も異なります。

転職エージェントをご利用いただく場合は、応募前のコンサルタントとの面談の段階でコンサルタントが理由の聞き取りを行うと同時に、応募先企業にあわせて適切な説明や文脈を付与した形で皆様のご経歴をお伝えできるため、ぜひご相談いただければ幸いです。

 

Q. 求人広告で「給与:応相談」という表記をよく見かけますが、これはどういう意味ですか実際に転職での年収アップはどの程度実現可能なのでしょうか?

A. 現在のお仕事で2年以上の経験がある場合、一般的には転職によって10%~15%の給与アップが可能だといわれています。一方で、この給与アップは皆様の現在の年収を基準としたものであるため、同じ求人であっても人によって給与が異なります。そのため、「応相談」という書き方をする企業が多いのです。

転職による給与アップに関する注意点としては主に以下の3つが挙げられます。

  • 日系企業と外資系企業の給与体系の違いに注意

日系企業の場合は「基本給+ボーナス=年収」となるケースが多いのに対し、外資系企業の場合はOTE (On Target Earnings)、つまり目標を達成した際の年収としてトータルパッケージでの提示となります。年収で比較すると転職後の方が高くなるケースが大半ですが、外資系企業の場合は基本給よりもインセンティブ(ボーナス)の比率が高い傾向にあるため、基本給のみを比べた場合は転職前よりも下がる可能性がある点は留意しておくとよいでしょう。

 

  • 年収アップ率は市場の相場にも左右される

上述のように、転職後の年収は現在の年収が基準となることが多く、当社経由で転職を成功された方の中には35%の年収アップや、中には現職の倍以上の年収を実現した方もいらっしゃいます。一方で、現職がすでに業界内でも給与水準の高い企業である場合、必ずしも転職によって年収アップが実現できるわけではないことにも留意しておく必要があります。

 

  • 面接でのパフォーマンスが年収アップに影響を与える

皆様が求人に応募し、面接プロセスの結果として内定をもらう際、皆様の給与に関する大きな裁量権を持っているのはハイアリングマネージャー、すなわち入社後皆様の上司・マネージャーとなる人物です。そのため、面接の段階でその人物にいかに良い印象を持ってもらえるか、皆様を採用したいと思わせるかが給与決定における大きなカギとなります。

 

Q. 外資系企業に応募する際には英語の職務経歴書は必須ですか?

A. はい、基本的には必須です。主な理由としては以下の2つが挙げられます。

  • 外資系企業、とりわけ日本でビジネスを立ち上げてまだ間もない企業の場合は、採用の決定権を握る多くの関係者がシンガポールやヨーロッパ、アメリカをはじめとする海外オフィスに在籍しています。そのため、日本語の履歴書・職務経歴書だけだとそもそも読んでもらえない可能性があります
  • 日本語の履歴書・職務経歴書と英語の職務経歴書(レジュメやCVなどと呼ばれる)ではフォーマットや内容が大きく異なり、日本語の履歴書・職務経歴はどうしても内容が薄くなってしまう傾向があります。英語の職務経歴書は主にご自身の経歴や実績をアピールするものという意味合いが強いため、ご自身のスキルをきちんと示すためにも非常に有効な手段です。英語が得意でない場合、簡単な英語や箇条書きで過去の実績や取引先の名前を書くだけでも選考過程に大きく役立ちます。また、当社のようなバイリンガルのエージェントをご利用いただければ、英文履歴書作成のお手伝いもしております

 

resume template

無料英文レジュメテンプレート

英文レジュメ(履歴書・職務経歴書)を書く際のヒントも記載された職種ごとのテンプレートをご用意しております。

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Q. 内定に至るまで、何回くらい面接を行うのが一般的ですか

A. 面接回数の数は企業の規模や皆様の経験の有無にもよるところが大きいですが、テクニカルな職種の場合、一般的には内定に至るまでに2週間ほどの期間で平均4回程度(大半が2~6回)の面接が行われます。企業によってはテクニカルな課題やテストを課す場合もあります。

営業職の場合も2~3週間で4回程度の面接回数が一般的です。企業や職種によってはロールプレイやプレゼンテーションが面接プロセスの一環として設けられていることもあります。

すでに確立した日本支社を持つ企業の場合は日本に採用チームがいることが多く、意思決定も早い傾向が見られます。また、最終面接の段階まで進んだ場合は、同じく選考中の他社と足並みをそろえるために面接プロセスがスピードアップすることもよくあります。複数の会社を受ける場合は面接プロセスの管理も煩雑かと思いますが、この点においてもエージェントがサポートをいたします。

また、以下では無料の英文レジュメテンプレートもダウンロードいただけますのでぜひ活用ください。

 

Q. 面接ではどのようなことを訊かれますか?

A. 面接では、各ステップ、すなわち面接官が誰であるかによって面接の目的や求められるものが異なります。これを念頭に置いて面接対策を行うと効率的です。面接プロセスは以下のような流れが一般的です。

1. TA(採用チーム)や人事部との面接・カジュアル面談

   目的:スクリーニングの意味合いが強く、皆様の経歴やスキルが応募ポジションにマッチしてるかどうかを確認するためのもの

2. ハイアリングマネージャー(皆様の上司・マネージャーとなり得る人)

   目的:応募ポジションで皆様のスキルや経験が活かせるのかを詳しく確認。応募者である皆様側としても、マネージャーとなる可能性のある人との相性を確認するチャンスとなる

3. ハイアリングマネージャーの上司、またはチームメンバー

   目的:会社とのカルチャーマッチを確かめる

4. カントリーマネージャー

   目的:この段階まで残っている他の候補者との比較となることが多い

実際に訊かれる内容については、自己紹介や志望理由、転職理由やこれまでの経験といった一般的なことに加えて、エンジニアなどのテクニカルポジションの場合は技術的な質問やテストが課されることもあります

営業職の場合は、上述の一般的な質問に加えて、過去に成功を収めた際のエピソードやアカウントプランニングに関する戦略など、セールスに特化した質問をされるケースが多く見受けられます。特に外国籍の面接官の場合は、「このような場合にあなたならどうするか/どうしたか」といった質問を好んでする傾向も見られます。このような質問に対しては、STARメソッド(Situation, Task, Action, Resultの頭文字)を用いて、状況をまず整理し、課題を明確にしたうえで何を行うかを説明し、結果を導き出すというプロセスを意識して回答することで、より的確に皆様の成果や考え方を伝えることができます。

どちらの場合でも、当社のコンサルタントは、各企業の過去の面接で聞かれたテクニカルな質問やセールスに特化した質問(いわゆる過去問)に関する情報を持っており、事前に皆様と共有が可能です。英語面接の練習などもお手伝いできますので、事前準備や対策にぜひお役立ていただければと思います。

 

Q. 面接のフィードバックはいつ、どのような形でもらえますか?

A. エージェント経由で求人に応募するメリットの大きな一つにフィードバックが得やすいことが挙げられ、エージェント経由で応募された場合、面接を受けた当日や翌日には企業側からのフィードバックをお伝えいたします。ポジティブなフィードバックだった場合は、その結果に基づいて次の面接に向けてどのような対策をすべきかについても、当社のコンサルタントから皆様にお伝えいたします。また、もしご縁がなかった場合でも、その結果を踏まえて、他にどの会社やどのポジションに応募を検討すべきかなど、転職活動成功のためのアドバイスをいたします。

 

Q. 複数の会社からオファー(内定)もらった場合はどのように決めるのが正解でしょうか?

複数の会社から内定をもらうのは非常に喜ばしいことである一方、最終的に行けるのは1社しかないため、皆様のキャリアゴールや仕事に求めるもの、転職を考えた理由などを見つめなおし、しっかりと考えて決断する必要があります。

決断の際に役立つ指標として、以下の4つのPが挙げられます。

1. プロダクト(製品)

2. パッケージ(給与や福利厚生)

3. ポジション(仕事内容)

4. ピープル(人)

この4つの中で皆様が仕事に求めるものを優先順位の高い順に並び替え、複数のオファーの中で皆様が大切にするものが実現できるのはどの仕事なのかを考えるとよいでしょう。

 

Q. 現職の退職届はいつまでに出せばよいでしょうか?

民法上は退職の14日前までに退職届を出す必要があるとされていますが、引継ぎのことなどを考えると退職の1か月前には退職届を出すのが一般的です。会社によっては独自の退職マニュアルを用意している場合もあるので、必ず確認するようにしましょう。

また、退職を申し出た際に「カウンターオファー」といって、給与の増額や昇格などと引き換えに引き止め交渉をされることもあります。一見おいしい話のように思えますが、残留した場合でも社内では「一度辞めようとした人」という目で見られることになりますし、カウンターオファーを受けた候補者の4割が1年以内に退職するという統計もあります。長期的な目線で見ると残留はあまり良い結果とならないことが多いため、一度転職すると決めたら、新たなチャンスに向けて挑戦することをお勧めします。

退職の流れや退職届のテンプレートなどをまとめた無料の「円満退職ガイド」は以下からダウンロードいただけます。ぜひご活用ください。

 

円満退職ガイド

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退職までの一般的なプロセスやタイムライン、また退職届の無料テンプレートもご用意しております。

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