
“IT”や“テクノロジー”が数ある業界や業態の一つだった時代は終わり、今では業界や業種にかかわらず会社の中枢を担うインフラとなっています。加えて、デジタル化が進む世界において、ITを活用して業務の最適化を図ること、また新たなビジネスモデルを生み出すことが企業の成功のカギを握っています。
高い需要が続くIT人材
昨年3月以降、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて企業の採用動向にも大きな変化が見られましたが、Computer Futuresが採用のサポートを行っているIT製品やソリューションを扱う企業様、および他業種の企業様においても社内のITインフラを担う職種に関しては需要の落ち込みは見られませんでした。それどころか、弊社が行った調査によると、2020年にIT領域での転職をされた方々は、転職前と転職後を比べると平均して21%給与が上がっているという結果が出ています(以下のグラフを参照)。この調査結果が示すように、たとえ採用が活発でない状況下においてもITスキルを持った人材の確保はどの企業にとっても非常に優先度の高い事項であることがわかります。
IT人材やスキル確保の方法
一方で、正社員雇用を中心に行ってきた日本企業では、新たなビジネスモデルの構築や社内システムの最適化など各種プロジェクトの発足の際やその後のメンテナンスには、主に以下の方法で必要なスキルやテクノロジーを確保するケースが多く見られます。
1. 社員に役割を任命して社内で人材を確保する
2. 専任のポジションを設けて正社員として採用を行う
3. ITベンダーやコンサルティングファームなどに外注を行う
それぞれの方法のメリットとデメリットとしては、主に以下の点が挙げられます。
1. 社員に役割を任命して社内で人材を確保する
メリット
- 採用の手間がかからない
- 追加でかかるコストを抑えられる
デメリット
- 当該社員がプロジェクトに必要なスキルを持っていない場合、トレーニングが必要となり時間がかかる可能性がある
- 仕事が属人化してしまい、担当者が抜けた場合の引継ぎなどが困難
2. 専任のポジションを設けて正社員として採用を行う
メリット
- 求めているスキルをすでに持つ人材を探すことができる
デメリット
- 採用の手間がかかる
- 求めている人材にマッチしないリスク
- プロジェクトが長期的に続くものでない場合、プロジェクト終了後にその人のために新たなポジションを用意する必要がある
3. ITベンダーやコンサルティングファームなどに外注を行う
メリット
- 高い専門性によって必要なサポートが得られる
- 第三者の視点からのアドバイスをもらうことができる
デメリット
- 膨大なコストがかかる可能性がある
- 社内にスキルが蓄積しない
どの方法にも当然デメリットはあり、組織の規模やプロジェクトの種類、求める成果によっても最適な方法は変わってくるでしょう。一方で、以上で紹介した方法の他に、多額の投資を行うことなく、費用対効果の高い成果を得られるソリューションとして、業務委託による人材および必要スキルの確保が挙げられます。
業務委託でITスキルを得るメリット
業務委託としてフリーランスや個人事業主として働く特定の分野の専門家と契約を結ぶことで得られるメリットには、以下のようなものがあります。
- 究極の即戦力
必要とされているスキルに特化して人材を探すことができるため、改めてトレーニングを行う手間と時間を省略することができます。また、あくまで業務の委託であり採用とは異なるため、社員であれば必要となるオンボーディングのプロセスなども省くことができ、即戦力として期待することができます。
- より成果志向
業務委託として様々なプロジェクトや役割に携わってきた経験のあるITプロフェッショナルは、自分に期待されている役割、すなわち決められた期間で成果を出すための方法を明確に把握しています。そのため、組織内での長期的なキャリアパスを考えて行動する必要のある正社員とは異なったアプローチで組織に貢献することが可能です。
- 高い費用対効果
正社員として新たに人員を採用する場合、給与に加えて保険料や福利厚生など様々なコストが発生します。また、ミスマッチを避けるために採用にも慎重になるため、採用そのものにも時間や費用がかかります。また、ベンダーやコンサルティングファームに外注を行うとなるとかかる費用も非常に大きくなることが多く、後々のメンテナンスにもコストが発生します。業務委託の場合、時給換算した場合は正社員へ支払う給与よりも高くなる場合がほとんどですが、外注よりは圧倒的にコストが抑えられ、総合的に考えると非常に高い費用対効果で専門的な知識やスキルを取り入れることのできる方法だということができます。
- 承認や社内調整が容易
すでに他の業務に携わっている社員を新たなプロジェクトに従事させたり、新たに採用を行ったりする場合、社内間で様々な調整を行い各方面からの承認を取らなくてはいけない場合が多いでしょう。一方で業務委託の場合は社内の人員を動かす必要もなく、採用のために新しいポジションを作る必要もありません。そのため、社内間の調整を比較的容易に行うことができ、人的リソースを確保するまでにかかる時間を短縮することができます。
- 第三者の視点を取り入れることができる
業務委託ベースで様々な仕事を受注しているITプロフェッショナルの場合、必要とされる専門スキルが同じであっても、様々な業態や規模、形態の企業と仕事をした経験を持っています。そのため、過去の同様のプロジェクトにおけるベストプラクティスや、社内では気づくことのできない他業種や業界での経験に基づいた視点を取り入れることができます。
- 正社員としての採用に切り替えることが可能
もし当該プロジェクトが長期的に続くものとなった場合、本人の同意次第で業務委託から正社員及び契約社員としての採用に切り替えることが可能です。コストやスキルの蓄積など様々な観点から考えて、長期間ベンダーやコンサルティングファームに外注するよりもはるかに効率の良い方法となり得ます。
業務委託での実績を持つComputer Futuresにご相談ください
以上のように様々なメリットがある業務委託によるスキル獲得のための人材ソリューション。企業の成長のために効果的な人材戦略をお考えでしたら、以下のフォームから専任チームにお気軽にお問い合わせください。LinkedInページでは日々情報や市場動向の発信を行っておりますので、あわせてご覧ください。